ホームエレベーターは後悔する？固定資産税や補助金などについて解説

「ホームエレベーターを取り付けると後悔する？」
「ホームエレベーターは 後付けできるの？」

という疑問をお持ちではありませんか？

本記事では、そんな疑問の解決に役立つ内容を

の順番に解説していきます。

ホームエレベーターを導入して後悔した5つの理由

ホームエレベーターを設置して後悔するのはどうしてでしょうか？

設置・点検にかかる費用が高い

ホームエレベーターで後悔する理由として、設置・点検に費用がかかることが考えられるでしょう。

ホームエレベーターの本体にかかる費用相場は「250万円～700万円」程度が平均です。

また、メンテナンス費用は年間で「5万円〜10万円」かかると言われています。

ハウスメーカーや希望する製品によって、導入費用が変わってくるため、複数の業者に見積もりを依頼することが大切です。

さらに、どれくらいの期間保証がつくかも併せて確認しておきましょう。

スペースを確保しなければならない

一定のスペースを確保する必要がある点も、ホームエレベーターで後悔する理由と言えるでしょう。

ホームエレベーターを導入するためには、各階にスペースを確保する必要があり、間取りに制限が出る可能性もあります。

ただ、設置に必要なスペースは「0.6畳〜1畳」程度が一般的です。

そこまで多くのスペースを要するわけではないため、ハウスメーカーなどに相談しながら設置場所を決めていきましょう。

音が気になってしまう

音が気になってしまう点も、ホームエレベーターの設置で懸念されるポイントです。

ホームエレベーターを動かす際は、「50デシベル」程度の音がすると言われています。

これは、室外機と同程度の音量です。

このため、近所に迷惑をかけないために、朝や夜遅くに使用することは避けるなど、使用する時間帯に気をつけている人も少なくありません。

停電時の対策が必要になる

ホームエレベーターは停電や地震、水害などの災害により、使用できなくなることがあります。

停電時用のバッテリーが備え付けられている製品もあるため、そういったホームエレベーターを選ぶことが大切です。

さらに、緊急時には近くの階で自動で停止する機能を持った製品も販売されているため、併せて確認すると良いでしょう。

万が一ホームエレベーターが動かなくなった場合でも、すぐに避難できるように、階段も設置することが重要です。

あまり使用しない

ホームエレベーターで後悔する理由として、使用頻度が少ないことが考えられるでしょう。

ホームエレベーターに憧れて設置したものの、実際には使用する機会があまりなかったというケースです。

例えば、老後に階段を使用しづらくなることを考え、ホームエレベーターを導入した人の中には、階段を使用した方が運動になると感じる人もいます。

このように、ホームエレベーターで後悔するケースはさまざまあるため、設置前にしっかりと検討することが重要です。

ホームエレベーターを導入して良かったポイント

それでは、ホームエレベーターを導入することで、どのようなメリットを得られるのでしょうか？

老後や介護生活に役立つ

ホームエレベーターを導入することで、老後や介護生活の不安を軽減できる可能性があります。

老後、もしくは介護生活がスタートすると、階段を使用することが難しくなり、移動が制限されることがあるためです。

さらに、足を滑らせて階段から落ちてしまうと、身体に危険が及びます。

しかし、ホームエレベーターがあれば、老後も安心して移動することができるでしょう。

重い荷物を運ぶのが楽になる

ホームエレベーターを設置するメリットとして、重い荷物を運ぶのが楽になる点が挙げられるでしょう。

階段を使用して重い荷物を運ぶのは労力がかかります。

例えば、新しく購入した家具などを運ぶ際に便利でしょう。

他にも、小さいお子様やペットを抱きかかえて階段を登るのが大変という場合でも、ホームエレベーターがあれば負担を軽減できます。

一度に複数人の移動ができる

一度に複数人の移動ができる点も、ホームエレベーターを設置するメリットの一つです。

例えば、大人数の客人がきた際、階段とホームエレベーターに分けて移動してもらえば、スムーズに移動できます。

さらに、お子様の友人が複数人遊びに来た場合も、一度に子どもを移動させることができるので、階段で移動させる負担を軽減することが可能です。

ホームエレベーターを導入の際の注意点や後悔しないためのポイント

以下で、ホームエレベーターを導入する際の注意点を確認していきましょう。

建築確認申請が必要

ホームエレベーターを設置する場合、建築確認申請が求められます。

建築確認申請とは、新築工事・増改築工事を実施する際に、建築基準法や条例に反していないことを証明するための申請のことです。

必要書類を用意して、確認検査機関や特定行政庁に提出します。

特に注意したいポイントが、この建築確認申請には費用がかかるということです。

自治体などによっても費用は変わってきますが、「10万円〜15万円」程度の申請費用を用意する必要があります。

重量制限を確認しておく

ホームエレベーターの導入時には、重量制限を確認しておきましょう。

将来的に車椅子での移動が必要な場合、車椅子に乗ったままホームエレベーターを使用することになります。

そういった場合に車椅子の重さを考慮できていないと、ホームエレベーターを有効活用することはできません。

重量の他、サイズにも注意が必要です。

基本的には、幅800mm×奥行き1000mm以上のサイズが必要になるでしょう。

交換する場合があることを頭に入れておく

ホームエレベーターは、将来的に交換が必要なケースがあります。

部品の劣化、もしくは廃番により、ホームエレベーターのリフォームが必要になるためです。

ホームエレベーターの耐用年数は「25年」程度でしょう。

リフォームにかかる費用は100万円〜200万円と言われています。

ホームエレベーターが不要になり、撤去したいという場合でも撤去費用がかかるため、設置時に注意してください。

費用を把握しておく

ホームエレベーターを導入する場合、さまざまな費用がかかることを覚えておきましょう。

例えば、初期費用だけでなく、メンテナンス・点検費用がかかります。

さらに、ホームエレベーターを設置することで固定資産税が高くなることもあるようです。

このように、ホームエレベーターにはさまざまなコストがかかるので、補助金の利用も検討しましょう。

以下で、ホームエレベーターにかかる費用の詳細を説明します。

エレベーターの導入にかかる費用

ここでは、エレベーターの導入にかかる費用を紹介します。

本体価格

ホームエレベーターの本体価格は「250万円〜700万円」程度です。

本体価格は以下の項目によって変動します。

ホームエレベーターを導入する目的に併せて、ハウスメーカーや業者に予算を見積もってもらいましょう。

工事費用

ホームエレベーターの工事費用は「50万円」程度です。

工事費用は建物によって大きく変わってきます。

例えば、木造建築にホームエレベーターを取り付ける場合、補強材などが必要になるため、コストが高くなりやすいです。

さらに、階数が多い分だけドアや機械の巻き上げが必要になるため、「50万円〜75万円」ほどがプラスされていきます。

電気代

ホームエレベーターを動かすためには、電気代を支払う必要があります。

どれくらいの頻度でホームエレベーターを利用するかによっても変わってきますが、ホームエレベーターの電気代は「月々500円程度」です。

年間で考えると6000円程度となります。

このように、ホームエレベーターを設置する場合は、イニシャルコストだけでなく、ランニングコストも考慮する必要があります。

メンテナンス費用

ホームエレベーターを長期的に使用するためには、メンテナンスが欠かせません。

ただ、メンテナンスには年間で「5万円～10万円」程度のコストがかかると言われています。

さらに、油圧式のホームエレベーターの場合、オイル交換が必要になるため、1回あたり「5万円」程度の費用がかかります。

なお、Panasonicの製品では、月4,620円（税込）で点検を実施できるプランも用意されているため、導入時に保証内容や点検プランなども確認しておくことが大切です。

固定資産税

ホームエレベーターは固定資産税の課税対象となります。

固定資産税は、「固定資産税評価額×1.4%」と定められており、固定資産税評価は本体価格の50%〜60%程度です。

製品によっても変わってきますが、固定資産税は年間で約2万円程度を想定すると良いでしょう。

エレベーターの導入費用を抑える方法

エレベーターの導入費用を抑えるために、補助金を活用する人が見受けられます。

以下、エレベーターで活用できる補助金を紹介します。

長期優良住宅化リフォーム推進事業

長期優良住宅化リフォーム推進事業とは、国立研究開発法人建築研究所・国土交通省が実施する補助金制度です。

住宅の長寿命化を支援するための補助金制度で、一般消費者ではなく登録事業者が手続きを実施します。

リフォームによって、以下の項目を満たす必要があります。

バリアフリー化は任意項目となっていますが、必須項目を満たしていれば補助対象となります。

住宅特定改修特別税額控除

住宅特定改修特別税額控除とは、バリアリフォームを実施した場合に所得税から一定の金額が控除される制度です。

住宅ローンを利用していない場合でも、同制度を活用できます。

令和5年12月31日までに工事を終え、入居していることが条件となっているので、注意してください。

なお、控除を受ける年の合計所得金額が「3,000万円以下」など、他にも要件が細かく設定されているので、申請前に確認しておきましょう。

住宅ローン控除

住宅ローン控除は、マイホームの購入や増改築の際に税負担を軽減する制度です。

住宅ローンを利用して新築を取得または増改築を行った場合、年末のローン残高の0.7%が最大13年間、所得税から控除されます。

控除しきれない所得税額は翌年の住民税からも控除される仕組みです。

なお、本控除を利用するためには、控除を受ける年の合計所得金額が「2,000万円以下」など、他にも条件が設定されているため、申請前に確認しましょう。

地方自治体による補助金

ホームエレベーターの設置には、地方自治体による補助金を活用できるケースもあります。

各自治体にホームエレベーターの補助を実施しているかを問い合わせてみましょう。

また、自治体によって要件や補助金額が異なるため、併せて確認しておきましょう。

エレベーターの導入でよくある質問

ここでは、エレベーターの導入でよくある質問を紹介します。

エレベーターは後付できるのか？

ホームエレベーターを後付けすることは可能です。

ただ、エレベーター周辺や外壁のリフォームも必要になります。

現時点では必要なくても、将来的にホームエレベーターを設置したいと考えている人は、新築の建築時にプランに取り入れておくと良いでしょう。

ホームエレベーターを設置するスペースを収納や吹き抜けにすることで、後付けリフォームを実施しやすくなります。

エレベーターの撤去費用はどのくらい？

ホームエレベーターを導入したものの、あまり使用することがなかったという人がいるかもしれません。

そういった場合は、エレベーターの撤去が必要になります。

撤去費用は「80万円〜100万円程度」です。

撤去には大掛かりな工事が必要となるため、設置前に本当にホームエレベーターが必要かを見極めることをおすすめします。

1人乗りエレベーターに需要はある？

エレベーターのサイズ選びで悩んでいる人は、2人乗りにすると良いでしょう。

老後の介護でエレベーターを使用する場合、2人が乗れる程度のスペースがないと不便なためです。

ただ、1人乗りエレベーターは昇降機にかかるコストを抑えられます。

そのため、エレベーターの導入目的によっては1人乗りを選んでも良いでしょう。

まとめ

今回の記事では、ホームエレベータの設置を検討している人に向けて、ホームエレベーターを導入して後悔してしまう理由を解説しました。

ホームエレベーターで後悔しないためには、導入目的や必要な手続き、コストなどを明確にしておくことが大切です。

ホームエレベーターのリフォームに補助金・控除制度が適用されるケースもあるため、まずはハウスメーカーに相談してみましょう。

Robin（ロビン）は岐阜県を中心にリフォーム工事を展開しています。

ホームエレベーターに関してもご相談にいただけますので、興味のある人は一度問い合わせてみてください。

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